募集手段を決める
さてここまでは、社内で議論すべき３つの採用ステップについて
解説してきました。
ここからがようやく「募集手段の決定」です。
採用では自社が求める人材にまずは「応募」してもらわなければ
意味がありません。
このレッスンでは、
募集手段の種類とその特徴について学びましょう。
採用で使う主な募集手段
求人広告媒体
Web媒体や紙媒体で、求人情報を掲載し、求職者を集める媒体です。
Web媒体である就職サイトは、
新卒・中途採用ではもっとも基本的な採用手段となります。
その中でも転職サイトは「総合型」と「特化型」があり、
特化型はITエンジニアや飲食業界、
看護師などの特定の職種に特化した転職サイトです。
総合転職サイトでは、求人数が多いのは、
- リクナビNEXT
- マイナビ転職
- エン転職
- doda
になります。
料金は掲載課金型が多く、その他、成果報酬型などさまざまです。
就職サイトは多数の求職者にアプローチできるというメリットがありますが、
求人掲載件数が多いため情報が埋もれてしまうというデメリットもあります。
人材紹介サービス
人材紹介サービスは、会社が求めている人材像を人材紹介会社に提供し、
条件に合った人材を紹介してもらう方法です。
人材紹介会社と自社との間に齟齬が生じないように、
求める人材像は正しく伝える必要があります。
費用は成果報酬型となり、採用する人材の年収に応じて決定し、
その際の相場は年収の30%〜35%となります。
さまざまな募集手段と比較しても費用は高くなりますが、
求める人材にピンポイントで出会えるため、
会社が採用にかける時間を節約できます。
転職フェア
転職フェアは、転職希望者が集まる合同の企業説明会です。
出展費用は、ブースの大きさなどで料金が決定します。
転職フェアのメリットとしては、
求職者と直接会うことができる点や、
その場で1次面接を行える点にあります。
オウンドメディア
オウンドメディア採用とは、自社のホームページや採用ページで、
求人募集することです。
自社サイトなので費用がかからず、
表現方法や内容、情報量の自由度が高いのが特徴です。
求職者は採用サイトの情報を重要視する傾向があるので、
採用サイトの内容を充実させておくことは大切です。
採用サイトで共感を得て応募してもらえれば、
よりマッチングした人材を採用できる可能性が高まります。
一方で、会社の認知度が高くなければそもそもサイトに来てもらえないので、
即効性は望めません。
ソーシャルリクルーティング
ソーシャルリクルーティングは、SNSを活用した採用方法です。
Facebook、Instagram、X（旧Twitter）などのSNSを使って、
会社の情報を発信して募集します。
コストがかからないというメリットもありながら、
SNSで求職者と繋がれるので、密なコミュニケーションが取れ、
内定辞退を防ぐのにも役立ちます。
しかし、こまめに情報発信しないと投稿が埋もれてしまうため、
担当者は一定の時間を確保しなければなりません。
ダイレクトリクルーティング
ダイレクトリクルーティングは、
会社が直接人材にアプローチする採用方法です。
転職サイトは募集をかけたら応募を待つのみですが、
この採用方法では、企業自らが人材を探しにいく攻めの採用となります。
求める人材に直接ピンポイントでアプローチできますが、
対象者の選定やスカウト文面の作成など、
時間と手間はかかってしまいます。
費用は成果報酬型ですが、
人材紹介サービスよりは安くなり、
相場は年収の15〜20%ほどです。
大手ではdodaダイレクト、エン転職ダイレクトなどがあります。
ハローワーク
ハローワークは各都道府県に設置されている公共職業安定所です。
求人情報は無料で掲載できますが、
求人票は定型フォーマットになるため、
転職サイトに比べても自社のPRはしづらいでしょう。
リファラルリクルーティング
リファラルリクルーティングは、
社員の知人や友人を紹介してもらう採用方法です。
自社で働く社員に直接、会社の魅力をアピールしてもらえるため、
入社後のイメージがつきやすいのが特徴です。
そのため、比較的ミスマッチは少なくなり、
離職率も低い採用方法となります。
デメリットとしては、急ぎの採用や大量採用には向かないことと、
入社後にパフォーマンスが低かった場合に、
紹介した社員のケアなどの体制を整えておく必要があります。
アルムナイ
アルムナイとは英語で「卒業生」「同窓生」を意味しますが、
採用の現場では「退職者」を指し、
アルムナイ採用は退職者の再雇用のことを言います。
過去に社内で活躍した人材や、企業理念に共感した人材を採用できるため、
ミスマッチなく即戦力を採用できます。
また退職者と直接つながっている社員からの声がけや、
退職者からの直接の連絡で採用できるため、
採用コストが削減できるというメリットもあります。
各採用手段のコストやメリット・デメリットを考慮して、
コストとアプローチのバランスを取りながら、
採用手段を選びましょう。
次のページでは、これらの採用方法をどのように使い分けるか解説していきます。
